目標は「日本の大腸がん治療を世界一にすること」吉野孝之先生インタビュー

本記事は、株式会社法研が2012年6月26日に発行した「名医が語る最新・最良の治療 大腸がん」より許諾を得て転載しています。
大腸がんの治療に関する最新情報は、「大腸がんを知る」をご参照ください。

世界一の大腸がん治療を目指し、日々研究を重ねることで、患者さんに貢献したい。

吉野孝之先生

 僕が大腸がんの薬物療法を始めたときは、フルオロウラシルとイリノテカンの2剤しかなかった。簡単といえば簡単だけれど、有効な薬がなく患者さんにとってはこれ以上ないくらいかわいそうな状態」と吉野先生は当時を振り返ります。オキサリプラチン、セツキシマブ、パニツムマブ、ベバシズマブなど、海外ではキードラッグとして使われている薬が何一つ承認されていない、まさにドラッグラグの真っ只中。大腸がんの薬物療法に限っていえば、「日本は間違いなく後進国でした」。このままの日本の状況を許していたら大変なことになると、そのころ静岡県立静岡がんセンターで上司だった朴成和(ぼくなりかず)先生(現・聖マリアンナ医科大学病院腫瘍内科部長)とともに、「世界標準の治療のためにせめてフルオロウラシルの持続静注の投与法だけでも」と厚生労働省に働きかけました。以後も、積極的に新しい薬の治験にかかわってきています。
 そもそもは内視鏡医だった吉野先生が腫瘍内科を専門にするようになったのは「究極の選択」。防衛医科大学校病院にいた吉野先生にPKO派遣の話が進んでいました。そのころちょうど静岡県立静岡がんセンターからオファーが。内視鏡をやるつもりでいたのに、「薬物療法をやってみなさい」とのひとことに心機一転、「一からやってみるか」。PKO派遣よりは…と、腫瘍内科医として新しいスタートを切りました。それから10年、いまでは日本の大腸がん分野の第一人者として国際舞台を駆け回っています。
 「先日もドイツで会議。1泊3日の強行軍です」。世界の医療の最先端を担う約20名による会議です。「今、大腸がんは、一国で開発というのではなく、世界で一緒によい治療をつくっていきましょうという流れ。そこに参画していくには、日本のプレゼンス(存在感)をしっかり示さなければなりません」。責任は重いけれど、「恵まれている。自分がそのポジションにいなければ参加できないチャンス。無駄にはできません」。自分の意見を明確に述べる人たちを相手に「国を代表して」丁々発止の意見交換が行われるそうです。
 吉野先生によれば「腫瘍内科医のキーワードは三つの『その程度』」といいます。「その程度の副作用を、その程度と診断し、その程度の介入をする」。患者さんの訴え、症状から、副作用をどの程度と判断するかによって、そのまま治療を継続するのか、減量するのか、内容を変えるのか、中止するのか、選択肢は違ってきます。「三つの『その程度』をどうつなげるか。これを僕ら腫瘍内科医は一生かけて勉強する。副作用を過剰に判断すれば、減量により有効性が失われるし、逆に軽くみて減量しないと患者さんは急変する。効果と副作用、そのさじ加減です」。
 大腸がんの薬物療法を始めようとする患者さんには「何も治療しないでいる場合より、時間は4倍延びますよ」とまず話しかけます。「なかには、3%とごく少ないけれど消えてしまうがんもある。縮小効果が高く手術が可能になるがんもある」と説明を続けますが、患者さんのいちばんの不安は「一度始めたら絶対やめられない」と思っていること。「修行じゃなく、治療ですから。患者さんがやめたいときにいつでもやめられる。それは患者さんの権利です。もちろん、効果が期待できる場合には強くお勧めはしますが、最終的には患者さんの意思です」。
 2剤の時代から今や世界標準で薬物療法ができるようになり、さらに治療の個別化が模索されています。「抗がん薬の効果にはいろいろな意見があるが、治療は少しずつ進歩していくもの。そこに時折大発見が生まれる。何より、僕らの作業はがんを知ること。コツコツいろいろなデータを検討していくしかない。失敗の連続の先によりよき未来がつくられるなら、僕らは歴史の一部でよい」。目標は「日本の大腸がん治療を世界一にすること」だそうです。

吉野孝之(よしの・たかゆき)先生

吉野孝之先生

国立がん研究センター東病院 消化管内科医長
1971年千葉県生まれ。95年、防衛医科大学校卒業後、同大病院研修医。97年より国立がんセンター中央病院・臨床検査部・病理部研修医、国立がんセンター東病院(当時)・内視鏡部消化器内科研修医、非常勤医師を経て、2002年、静岡県立静岡がんセンター消化器内科副医長に就任。05年に渡米し、メイヨ―・クリニックなどで学ぶ。07年国立がんセンター東病院・内視鏡部消化器内科医員、現職に至る。JCOG PRC医学審査委員。日本臨床腫瘍学会、KRAS遺伝子変異検討委員会委員、日本腫瘍学会ガイドライン作成委員会委員ほか。

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