乳房再建、自分にあった種類・方法・タイミングの選択とは

監修：亀田総合病院乳腺科部長（乳房再建担当）淺野裕子先生

2018.7　取材・文：星野美穂

　乳房再建とは、乳がんの手術によって失ったり変形した乳房を、手術によって新しく作ることをいいます。シリコン製の乳房インプラント（人工乳房）を入れる人工物法や患者さん自身の身体の一部を用いる自家組織法、また、その2つを組み合わせた方法などがあります。
　以前から保険適用だった自家組織法に加え、2013年に乳房インプラントを使う人工物法も保険適用になりました。乳房再建法の選択の幅が広がり、より多くの乳がん患者さんに再建の道が開けたことになります。
　また、まだ保険適用ではありませんが、大腿などの脂肪を吸引して乳房に注入する脂肪注入といった新しい乳房再建術も登場しています。
　乳がんは早期発見が進み、治療も小さな切開創でがんを切除できる場合が増え、乳房再建の技術も変化しています。各再建術のメリットとデメリットを知り、選択することが重要です。

各種再建法のメリット・デメリット

　乳房再建の種類には、大きく分けて人工物法と自家組織法があります。

(1)人工物法（乳房インプラント）による乳房再建

図1　人工物法（乳房インプラント）

　人工物法は、乳房を切除した大胸筋の下にシリコン製の乳房インプラント（人工乳房）を入れる方法です。現在使われている乳房インプラントはお菓子のグミのような弾力性があり、万が一破れても内容物が流れにくくなっています。乳房切除の手術時に乳房インプラントを入れることもありますが、たいていは、まずティッシュエキスパンダー（皮膚〔組織〕拡張器）という風船のようなバッグを先に入れます（図1）。その後、外来受診時に、生理食塩水を少しずつ加えてエキスパンダーを膨らませていきます。6か月程度をかけて皮膚と大胸筋を十分に伸ばした後、乳房インプラントと入れ替える手術を行います。

　人工物法による再建のメリットは、手術時間が短いため身体への負担が少ないことです。また、乳がん切除の創部以外の場所に傷ができることはありません。

　一方、デメリットとしては、感染が生じた場合には乳房インプラントを取り出さなくてはならないこと、また、長期のフォローアップが必要なことが挙げられます。厚生労働省は、専門医による10年間の経過観察が必要としています。その間にもし不具合がわかれば、乳房インプラントを入れ替えることになります。これは必ずしも、10年経ったら入れ替えなければならないということではありません。

　人工物法に適した患者さんは、乳房が比較的小さくて下垂が少ない人、乳がんの切除後に乳房の皮膚や大胸筋が残っている人などです。

　術後に胸部に放射線照射をした患者さんは、乳房インプラントによる再建が難しくなります。放射線を照射した皮膚は硬く伸びにくくなり、組織がもろく感染が起こりやすいためです。

　術後に補助化学療法を行う場合は、抗がん剤治療を優先させます。治療が終わって白血球の値が戻り、感染のリスクが落ち着いてから、エキスパンダーを膨らませていき、乳房インプラントと入れ替えます。内分泌療法中は、エキスパンダーの拡張と乳房インプラントへの入れ替え手術が可能です。

　患者さんの病状によって乳がんの手術方法や術後の薬物療法も異なるため、乳房再建を希望する方は、自分がどのような乳がん治療を受けるのか、また乳房再建術のタイミングはどのようになるのか、医師から詳しく説明を受けておくことが大切です。

(2)自家組織法による乳房再建

　自分の身体の他の部分の組織を使って乳房を作る方法が、自家組織法です。

　自家組織法が適しているのは、人工物を使用したくない人、乳房に柔らかさを求める人、また、放射線治療をすでに受けている人です。

　自家組織法のメリットとしては、温かみがある、触って柔らかいなど、乳房インプラントと比べると再建した乳房に違和感が少ないことが挙げられます。

　一方、デメリットとしては、手術時間が長くなること、組織を切り出したお腹や背中などに新たな傷ができること、入院期間が長いことがあげられます。

　手術後の痛みも少なく、入院期間もほかの自家組織法に比べると短くてすみます。乳房温存術と放射線治療を受けて生じた皮膚のひきつれやくぼみを修正して自然な膨らみを作る場合にも、脂肪注入は適しています。

　デメリットとして脂肪の生着率には個人差があり、予測が難しいことです。脂肪が生着しないと、壊死した脂肪がしこり（のう胞）として触れることがあります。生着率を高めるために、採取した脂肪から幹細胞を抽出し、それを脂肪組織と混ぜて作った幹細胞密度の高い移植用脂肪を移植する方法も考案されています。ただし、これはまだ限られた施設でしか行われていません。

　脂肪注入は、現在のところ保険が適用されないため、自費診療となります。